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電通が「2014年日本の広告費」を発表!日本の総広告費6年ぶり6兆円台!ネットが初めて1兆円超え!スマートフォン向け広告が追い風に!

      2015/04/11

電通が「2014年日本の広告費」を発表!日本の総広告費6年ぶり6兆円台!ネットが初めて1兆円超え!スマートフォン向け広告が追い風に!

電通は24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を発表した。この発表で2014年の日本のインターネット広告費は初めて1兆円を超えたことを明らかにした。スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」も3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。

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(電通報)1分で分かる「2014年 日本の広告費」movie

http://bcove.me/32x42yrx

(日本経済新聞)日本のネット広告費、初の1兆円超え 電通14年調査

電通は24日、2014年に日本のインターネット広告費が初めて1兆円を超えたことを明らかにした。総広告費は前の年比2.9%増の6兆1522億円と、6年ぶりに6兆円を超えた。消費増税の反動減はあったものの、3年連続で前年実績を上回った。スマートフォン(スマホ)の普及を追い風に、ネット広告が存在感を増している。

 14年のネット広告費は12.1%増の1兆519億円。伸び率は13年の8.1%増を上回った。

 スマホの普及で生活者がネットに接する時間が増えたことに加え、「大量のデータを使って効果的な広告配信をする技術の広がりが金額を押し上げた」(電通総研の北原利行研究主幹)。各種の履歴データに基づき利用者の関心に沿った広告を配信する「運用型」や動画を使った広告など、内容が多様化。企業のイメージ広告など、これまで手薄だった広告が増えたことが一因となった。

 テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体の広告費は1.6%増の2兆9393億円。四半期別では消費増税があった14年4月以降に伸び率が鈍ったが、年間を通じ前年比でプラスだった。

引用元-−-日本経済新聞

(読売新聞)総広告費、6年ぶり6兆円台…ネット1兆円超え

昨年4月の消費税増税前に駆け込み需要を狙った広告が多かったほか、年間を通じてゲームなどのスマートフォン向け広告が好調だった。このうち、インターネットの広告費は、スマホの普及で初めて1兆円を超えた。

 総広告費は、前年比2・9%増の6兆1522億円となり、3年連続で増えた。ネット広告費は12・1%増の1兆519億円だった。

 業種別では、携帯電話やスマホ向けなどを含む「情報・通信」が7・2%増。「家電・AV機器」は、ソチ五輪やサッカーワールドカップなどスポーツイベントが追い風となって7・1%増だった。「自動車・関連品」も3・4%増だった。食品や衣料品関連は前年割れだった。

引用元-−-読売新聞

(Fashionnap.com)インターネット広告費が初の1兆円超え 「ファッション」部門は前年割れ

電通が2月24日、国内の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2014年 日本の広告費」を発表した。総広告費は前年比2.9%増の6兆1,522億円で、消費税率引き上げの影響はあったが通期では6年ぶりに大台を突破。媒体別ではインターネット市場が、スマートフォンや動画広告、新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、調査開始以来初めて1兆円を超えた。

2014年の総広告費は消費税率引き上げ前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」の開催などで伸長したのち、消費税率引き上げによる反動で落ち込みがみられたが、「2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会」を機に緩やかに伸長。通年では3年連続で前年実績を上回っている。業種別では、全21業種中で「化粧品・トイレタリー」など14業種が前年を超えたが、「ファッション・アクセサリー」は婦人服や紳士・婦人靴の不調により前年割れした。

衛星メディア関連を含む「マスコミ四媒体広告費」は同1.6%増の2兆9,393億円となり、新聞と雜誌が前年を下回ったもののインターネットが牽引。媒体費と制作費を合計したインターネット広告費は同12.1%増の1兆519億円だった。前年を上回る伸び率だった媒体費は、キュレーションメディア等の新規メディアの出現もあって枠売りやアフィリエイトが堅調に推移し、運用型は広く効率的に広告を配信するDSPの浸透が奏功して大きく伸びた。

引用元-−-Fashionnap.com

(財経新聞)2014年の国内広告費、前年比2.9%増の6兆1,522億円=電通

電通は24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を発表した。2014年(1~12月)の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9%と、消費税率引き上げの影響はあったものの、通期では3年連続で前年実績を上回った。

 同社によると、2014年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。

 媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比98.2%)、「雑誌広告費」(同100.0%)、「ラジオ広告費」(同102.3%)、「テレビメディア広告費」(前年比102.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計)。結果、「マスコミ四媒体広告費」は同101.6%となった。「インターネット広告費」(同112.1%)は、スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」(同100.8%)も3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。

 業種別(マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く)では、全21業種中14業種が前年を上回った。主な増加業種は、「情報・通信」(同107.2%、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマートフォン向けサービスなどが増加)、「家電・AV機器」(同107.1%、電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同105.6%、シャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加)、「自動車・関連品」(同103.4%、ワゴン、輸入SUVなどが増加)、「飲料・嗜好品」(同102.0%、国産ビール、発泡酒などが増加)など。

 一方、主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」(同92.1%、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同95.6%、専門学校・各種学校、通信教育など教育関連が減少)、「食品」(同96.8%、健康食品、即席麺類、スナック菓子などが減少)、「ファッション・アクセサリー」(同97.0%、婦人服、紳士・婦人靴などが減少)などだった。

引用元-−-財経新聞

(WWD Japan.com)2014年の「ファッション・アクセサリー」の広告費は減少 日本の総広告費は6年ぶりに6兆円台回復

電通は日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を発表した。2014年の日本の総広告費は6兆1522億円と前年比102.9%だった。消費税率引き上げ前の駆け込み需要や、ソチオリンピック2014などで伸長した後、消費増税による反動があったが、2014FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、リーマンショックのあった08年以来6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。  媒体別では新聞広告費が6057億円(前年比98.2%)、雑誌広告費が2500億円(同100.0%)、ラジオ広告費が1272億円(同102.3%)、地上波テレビが1兆8347億円(同102.4%)、衛星メディア関連が1217億円(109.6%)、インターネット広告媒体費が8245億円(同114.5%)となった。雑誌広告ではシェアの高い「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」は堅調に推移したものの、新聞、雑誌、ラジオ、テレビの4マス媒体(衛星メディア関連を除く)で見れば「ファッション・アクセサリー」は前年比97.0%と減少した。

引用元-−-WWD Japan.com

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